文科省「英語教育改革実施計画」について#2「現状と課題」

2023年4月14日

こんにちは!

アチーブゴールです!

本日のテーマは前回に引き続き「英語教育改革実施計画」。

日本では、グローバル化の進展に対応して、英語による実践的なコミュニケーション能力の育成と異文化

理解教育を促進するための英語教育改革が進められています。文部科学省は、2013年に

「グローバル化に対応した英語教育改革実施計画」を公表し、小・中・高等学校を通じた一貫した

英語教育の充実・強化を目指しています。

具体的には、2020年度から小学校で外国語活動を3・4年生から始め、5・6年生で教科として週3コマ

設けることとなりました。小学校では、音声に慣れ親しませながら、コミュニケーション能力の素地を

養い、基本的な表現によって「聞く」「話す」に加え、「読む」「書く」の態度の育成も行います。

そのため、学級担任の教師や外国語指導助手(ALT)の効果的な活用が重要です。

中学校では、身近な話題についての理解や表現、簡単な情報交換ができるコミュニケーション能力

を養います。文法訳読に偏ることなく、互いの考えや気持ちを英語で伝え合う学習を重視します。

高等学校では、幅広い話題について、発表・討論・交渉など言語活動を豊富に体験し、情報や考えなどを

的確に理解したり適切に伝えたりするコミュニケーション能力を高めます。

中・高等学校では、英語で授業を行うことが推奨されています。

英語教育改革の目標は、高等学校卒業時に、生涯にわたり4技能を積極的に使えるようになる英語力を

身に付けることです。そのためには、各学校段階の学びを円滑に接続させる一貫した教育目標

(4技能に係る具体的な指標の形式の目標を含む)が示されています。また、生徒の英語力の目標や現状を

定期的に調査し、指導改善や学習意欲の向上につなげることも必要です。

英語教育改革は、社会のグローバル化への対応だけでなく、児童生徒の将来的な可能性を非常に大きく

広げる事に繋がります。

皆さんもこれを機に、文部科学省の最新の英語教育の取り組みに注目していきましょう。

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